口腔機能低下症の必要性は、先生もすでに十分にお感じになっていることでしょう。

高齢の患者さんが増え続ける中で、「噛める」「飲み込める」「話せる」といった口腔機能を守り、維持していくことは、これからの一般歯科に欠かせない重要なテーマです。

実際、2026年６月の歯科診療報酬改定でも、口腔機能管理に関する評価の見直しが進んでおり、この分野への関心がますます高まっていることがうかがえます。

ただその一方で、必要性はよくわかっている。けれど、いざ自院で取り組もうとすると、どこから手を付ければよいのか迷ってしまう。

あるいは、導入したものの、思うように軌道に乗らない。そう感じておられる院長先生は少なくありません。例えば、

• 検査の位置づけが曖昧なままになっている
• 患者さんへ、どう必要性を説明すべきか迷う
• スタッフとの間に温度差が生まれてしまう
• 保険算定と実際の臨床との繋がりが見えにくい

このように、必要性は理解していても、日々の多忙な診療の中で無理なく回る形にまで落とし込めずにいる先生は、実は多くいらっしゃいます。

むしろ、患者さんの将来を真剣に考えれば考えるほど、「中途半端な形では始められない」と慎重になり、見えない壁の前で立ち止まってしまう。それが、現実ではないでしょうか。

実は、口腔機能低下症が院内に定着しない理由は、先生の知識不足や熱意不足ではありません。難しいのは、これが単なる「新しい検査項目の追加」では終わらないからです。

口腔機能低下症を本当に医院の中で機能させようとすると、診断だけでなく、その前後の流れまで含めて考える必要があります。具体的には、

• どの患者さんを対象に考えるべきなのか
• どのタイミングで、どのように必要性を伝えるのか
• 検査結果がでた後、何をどう提案するのか
• 院内で、誰がどこまでの役割を担うのか
• どのように継続管理していくのか

こうした一連の流れが整理されていないままでは、せっかく検査機器を導入し、口腔機能低下症への取り組みを始めたとしても、現場では少しずつズレが生まれていきます。

その結果、「必要だとは思うが続かない」「院長先生だけが抱え込んでしまう」といった状態に陥りやすくなるのです。つまり本当の課題は、口腔機能低下症を「知ること」ではありません。

一般歯科の現場で、無理なく、継続的に回る形へどう落とし込むか。

そこにこそ、定着できる医院と、できない医院の違いがあります。ここが曖昧なままだと、どれだけ社会的意義のある取り組みでも、医院に定着させるのは難しくなるのです。

口腔機能低下症を軌道に乗せるために必要なのは、知識を断片的に増やすことだけではありません。

導入から定着までの流れを、ひとつのプロセスとして捉え直す視点です。

「何から始めればいいのか」
「どこでつまずきやすいのか」
「どうすれば無理なく前に進められるのか」

その道筋が見えるだけで、口腔機能低下症への取り組み方は大きく変わります。必要性は感じているけれど、進め方にはまだ確信が持てない。そんな状態から、「これなら自院でも現実的に取り組めそうだ」と思えるところまで、視界が開けてくるからです。

最初から完璧な運用を目指す必要はありません。

大切なのは、現場で無理なく動きだせる入口を見つけることです。

そして、その入口の見つけ方から、定着へ向かう考え方までを、実務に即して順を追って学べることに、本教材の意義があります。

今回、口腔機能低下症の導入から定着にいたるまでのポイントを解説してくださるのは、「松島歯科医院」院長の松島良次先生と、歯科衛生士の塚本佳子先生です。

世の中には、口腔機能低下症を学べる優れた教材や書籍が数多くあります。しかし、その多くは「すでに運用がうまくいっている医院の完成形」を解説したものです。

その結果、いざ自院に導入しようとすると、多くの院長先生が、次のような壁に直面します。

• スタッフが、口腔機能低下症の重要性を十分に理解してくれない
• 検査機器を導入しても、思うように数値が安定しない
• 患者さんの協力が得られず、自宅での訓練が続かない

実は、講師の松島先生ご自身も、導入初期はこのような問題に悩まされ続けてきました。

本教材の大きな特徴は、松島先生が実際に経験した「失敗や試行錯誤のプロセス」を土台に構築されている点です。うまくいった方法だけでなく、「なぜつまずくのか」「どこで止まりやすいのか」まで明らかにしているからこそ、その説明が机上の理論で終わりません。

一般歯科の現場で起こる摩擦まで踏まえて、どうすれば無理なく導入し、定着させられるのか。そこまで見据えて学べる点が、本教材の強みです。

“検査数値が安定しないことにも、ちゃんと理由があります”

一般的な口腔機能低下症の教材は、検査や訓練方法、保険算定の解説を中心に構成されています。もちろん、院内で運用していく上で、こうした実務知識は欠かせません。ただ、実際には、導入しても思うように定着しない医院があります。

その原因のひとつが、「なぜ、一般歯科医院でそこまで診る必要があるのか」という根本的な理由を、医院全体で共有できていないことです。

口腔機能低下症の取り組みが重要なのは、単なる制度対応や一時的な流れに乗るためではありません。

患者さんが、できる限り長くご自身の口で食べられる状態を支えるためです。

そしてこれは、「歯科だからこそ担える大切な役割」でもあります。

だからこそ本教材では、いきなり実務に入るのではなく、まず「なぜ、一般歯科が口腔機能低下症を診るべきなのか」から丁寧に解説しています。

表面的な点数や制度対応だけで終わらず、臨床における本当の重要性に納得した上で、確信を持って導入を進められます。

“抜け落ちがちな「診るべき理由」こそが導入の鍵です”

「一般歯科で診るべき理由」をしっかり共有できると、その後の導入は、格段に進めやすくなります。

なぜなら、院長先生だけでなく、スタッフ一人ひとりが「自分の仕事が、いかに患者さんの生活や命を守ることに繋がっているか」を、手に取るように理解できるからです。

口腔機能低下症に取り組む意義を院内で共有できると、スタッフも「業務の追加」ではなく「患者さんの生活を支える取り組み」として捉えやすくなります。

その土台の上で、本教材は、実際の臨床に必要な要素を一連の流れとして体系化しました。

診断の考え方、具体的な検査、検査後の訓練方法。さらに、チェアタイムを圧迫しにくい院内システム化の進め方、継続的な管理方法、保険算定にいたるまで。

単に断片的な知識を身につけて終わるのではなく、「どうすれば、自院の日常臨床に定着させられるのか」を順序立てて学べる構成です。

“教育から導入、運用までひとつのパッケージに収録しました”

口腔機能低下症の見込み患者数は非常に多く、60代の約６割、70代の約８割が該当すると言われています（太田緑ら「地域歯科診療所における口腔機能低下症の割合」）。この数字を見る限り、対象となる患者さんの獲得には、苦労しないように思えます。

しかし、ここで多くの医院が直面するのが「検査や訓練の方法はわかった。でも、実際にどの患者さんへ、どのタイミングでアプローチすればよいのか」という選定の壁です。

忙しい日常診療の中で、その見極め方が曖昧なままでは、せっかく学んでも導入は止まりやすくなります。実は、松島先生も、導入初期はこの問題に深く悩まされたひとりでした。

そして、現場での試行錯誤を重ねた末にたどり着いた答えのひとつが、「SPTに口腔機能低下症を組み込む」という考え方です。通院歴が長く、定期的なコミュニケーションが取れている患者さんや、健康意識が高い患者さんは、口腔機能の話題も受け入れやすい傾向があります。

本教材では、こうしたSPTの枠組みを活かしながら、検査・訓練・管理が必要な患者さんをどう見つけていくかを、実際のタイムスケジュールも踏まえて解説しています。

そのため、「新しいことを始めたいが、これ以上チェアタイムを割けない」という医院でも、日々の診療を大きく崩すことなく、必要な患者さんへ無理なくアプローチすることが可能です。

“口腔機能が低下している患者さんを見つけやすくなります”

2026年6月の歯科診療報酬改定において、口腔機能の維持・改善に関する評価が一層強化されました。

例えば、口腔機能管理料が１・２に再編され、さらに「口腔機能実地指導料（46点）」が新設されるなど、国がこの分野を後押しする姿勢がうかがえます。

ただし、こうした新設・改定項目は、点数だけを知っていても現場で回るとは限りません。必要な条件や体制を正しく理解し、日々の診療の流れに落とし込めなければ、実際の運用では止まってしまいます。

その点、本教材の保険算定の解説は、単なる点数知識の羅列ではありません。

診療の流れに沿って「どのように組み込み、どのように運用していくか」という、実務をシミュレーションする形で理解できるよう構成されています。

そのため、複雑に見えやすい算定ルールも、「現場ではこう動くのか」というイメージを持ちながら整理しやすくなります。臨床と切り離さずに算定を学べる点も、本教材が実践向きである大きな理由のひとつです。

“2026年6月の歯科診療報酬改定に「対応済み」です”

他にも、口腔機能低下症を導入し、軌道に乗せるポイントを数多く学べる今回のプログラム。その一部をご紹介すると…

本教材には、講義の要点や臨床フロー、各種データの数々を網羅した「レジュメデータ（PDF）」が付属しています。

なお、本データにはセキュリティ上「印刷不可」の設定が施されています。一見不便に思われるかもしれませんが、これは院長先生のスマートフォンやタブレット、あるいは診療室のパソコンから、臨床中に「いつでも、その場で簡単に確認できる」ための仕様です。

余計な紙の管理に煩わされることなく、必要な時に画面上でサッとスクリーニング手順や算定シミュレーションを見直せる、利便性の高いデジタル資産として、日々の臨床でお役立てください。

「映像教材は、どれも似たようなものでは？」と思われるかもしれません。

たしかに近年は、ウェブセミナー・講義動画などが数多く存在し、手軽に学べる時代になりました。しかし、私たち医療情報研究所が提供する映像教材は「ただ話を聞いて終わる」だけの教材とは、本質的に異なります。

講師の実際の診療風景から、患者さんへの説明、治療の組み立て方まで。本教材は、ウェブセミナーでは絶対に見られない「現場の空気」ごと収録しています。まるで高価な実習に参加しているような臨場感で学べます。

本教材は、知識だけでなく「再現性」も重視しています。診断の思考・治療の根拠・処置の判断など、一つひとつの行動の理由が言語化されているため、学んだその日から臨床の現場で実践できます。

教材内で取り上げる症例は、決してマニアックなケースではなく、日常臨床でよくある症例ばかり。「こんな症例は、どう考える？」を疑似体験できますので、高価な実習に参加しなくても、診療スキルを鍛えられます。

講師が使う器具・機材・薬剤などは、すべて特定の立場に偏らずに紹介しています。メーカー推しではなく、「臨床家のリアルな視点」で選ばれたツールだからこそ、現場に導入しやすく、すばらしい結果を再現できます。

価格だけを比べると、本教材は少し「高め」に見えるかもしれません。しかし、講師が長年かけて積み上げた「技術・思考法＝財産」を惜しみなく収録した内容は、ハンズオンセミナーで学べば、相当な高額になります。本教材は、診療の質と判断の確実性を高める、長期的価値のある投資です。

もしかすると、「本当に自院で活かせるだろうか…」と迷われているかもしれません。そのお気持ちはよくわかります。

口腔機能低下症は、その必要性を感じていても、スタッフの理解や検査機器の操作、チェアタイムの制限など、現場での落とし込みにいくつものハードルがあるからです。だからこそ本教材は、単なる知識の習得ではなく、長く価値が残る「導入と定着の仕組み」として設計しました。

• 一般歯科が「診るべき理由」を、臨床的な意味から理解できること
• 診断、検査、訓練、管理、保険算定までを、一連の流れとして学べること
• SPTへの組み込み方や、歯科衛生士との役割分担まで、現場に落とし込みやすい形で整理されていること
• スタッフが専門職としてのやりがいを見出し、自律的に動きだせること

このように、本教材は「今すぐ全部を完璧に導入すること」だけを前提にしていません。つまり本教材は、

• 2026年6月改定に対応しながら、口腔機能低下症をいち早く軌道に乗せたい
• すぐに本格的に取り組めなくても、まずはスタッフに口腔機能を診る視点を持たせ、少しずつ導入を進めたい

そのどちらの目的で手に取っていただいても、十分に価値を感じていただける構成です。

それでもなお、「自院では活かせなかった」「思っていた教材と違った」と感じられた場合には、理由を問わず全額返金いたします（DVD版のみ）。

送料も振込手数料も、すべて弊社が負担します。ですから、まずは「自院に合うかどうか」を試してみてください。できるだけ安心してご判断いただける形で、教材をお届けいたします。ただし、13,200円（税込）割引でのご提供は、期間限定です。

また、DVD版は初回生産分の100セットがなくなり次第、通常価格に戻ります。

「あとで申し込もう」と思っていたら、締切が過ぎてしまった…。そんなお声をこれまで何度もいただいています。

患者さんが、できる限り長く、ご自身の口で食べられる毎日を守るために。そして先生の医院に、口腔機能を診る視点を、無理なく、しかし着実に根づかせていくために。ぜひ、この機会を逃さずにお申し込みください。

①太田緑ら「地域歯科診療所における口腔機能低下症の割合」一般社団法人日本老年歯科医学会　33(2),70-84,2018-09-30