From:内田
日付:2024年7月28日8:00

※ 保険メインでいいのでしょうか？

日本の人口は、2008年をピークに減少し続けていますが、歯科医院の数はこの10年間、68,000軒前後をキープしています。

新規患者の獲得は年々むずかしくなり、患者不足に悩むクリニックも増えてきました。保険メインで数をさばいてきたクリニックの経営は、ますます厳しいものになっています。

その上、2024年の診療報酬改定率は微々たるもの。厳しい歯科医院経営の改善に寄与するものとは言えませんでした。国の方針から考えても、この先、大幅な改善は期待できないでしょう。

結果的に、自費診療の重要性がより一層高まりました。

改めて言うまでもありませんが、患者数が減少する中、いま以上に売上を伸ばし医院経営を安定させるには、自費率アップがもっとも効果的です。

しかし、新しい自費メニューを導入しても、思うように売上が伸ばせずにいるクリニックも多いと聞きますが…

自費率が上がらないと悩む院長にお話を聞いてみると、ひとつの共通点があることに気づきます。

それは、自費治療は「患者さんが希望するならやる」というスタンスでいること。

つまり、自費率を上げたいと思いながらも、自分からグイグイ売り込んでまで成約しようとは考えていない院長が多いのです。

こう考える背景には、「自費の提案をしても、保険でいいですと断られることが多い」「高い治療を売りつける儲け主義の歯医者だと誤解されたくない」などの理由があるようですが、少しだけ思いだしてみてください。

先生もこれまで、ベストとは言えない保険治療を何度もくり返したことで、どんどん歯が喪失していく患者さんを何人も見てきましたよね。「初めから自費治療を受けてもらえれば、そんな後悔はしなくて済んだのに」と思った経験が何度もあるはずです。

自費治療を売り込むのは苦手だけど、自信をもって提供できる自費治療をもっと多くの患者さんに受けてもらいたい。そして、できることなら自費率もアップさせたい。

もし、先生がこう思われるのなら、この動画セミナーで語られる内容はとても重要です。

自費の提案が苦手な院長でも、簡単に自費率を上げる方法があります。しかも、ほぼ100％確実に上げる方法です。

それは、先生の代わりに自費治療の提案をしてくれるTCを導入すること。

日本では、TCはまだ一般的とは言えませんが、欧米ではTCはもはや常識です。医院経営における重要な役割として認識され、すでに多くのクリニックに導入されています。

日本においては、自費率50％を超えるクリニックや、小規模ながら年商1億円を突破するクリニックなどが、早い段階からTCを導入しています。

もし、「TCなんて、簡単に導入できないでしょ？」「新しくTCを雇用する余裕もないし…」と思われたとしても、ご安心ください。

なぜなら、わざわざTCを雇用しなくても、受付スタッフやDAを自費率アップに大きく貢献できるTCに変えることができるから。

この動画セミナーでは、既存のスタッフ（受付、DA、DH）を教育することで、優れたTCが在籍するクリニックを作る方法をわかりやすく学べます。

8月1日（木）12:00にお申し込み専用ページをご案内しますので、
今しばらくお待ちください。